人材育成にあたって多くの企業に取り入れられている仕組みに、オンボーディングと呼ばれるものがあります。オンボーディングは企業にとっても採用された人材にとっても有益な仕組みで、近年の人材離職率の高さを背景に注目されるようになりました。そして今後、オンボーディングを人材育成に取り入れる企業はますます増加していくでしょう。
そこで今回はオンボーディングに着目し、その概要やメリット、具体的な施策例などをご紹介しましょう。
オンボーディングとは？
まずはオンボーディングがどのようなことを指すのかご説明します。
- オンボーディング
- 採用した人材がスムーズに新しい組織に慣れ、早期に活躍できるようになるよう、サポートする人材育成プログラムのこと。
オンボーディングの対象となるのは、新卒と中途採用を合わせた新入社員です。
オンボーディングでは、組織の従業員同士でコミュニケーションを取れる場を提供したり、業務をスムーズに進められるような環境整備を行ったり、またメンター(※)を付けたりと、新しく加わった人材が組織内でいち早く活躍できるよう、あらゆるサポートを行います。
もともとオンボーディングは、飛行機や船における人材育成プログラムとして、新しく入った乗組員をサポートするために行われていたものです。「乗車」「搭乗」などといった意味を持つオンボーディング(on-boarding)の語源は、そこから来ています。
昨今、日本では離職率の高さが問題視されるようになりました。そして、この問題解決に効果的であるとオンボーディングプログラムは注目され、あらゆる企業で採用されるようになっています。
※メンター
「助言者」「相談者」の意。新規採用者へのアドバイスやサポートを行う先輩社員のこと。実務だけでなく、メンタル面のサポートも担う。
オンボーディングが注目される背景
オンボーディングが注目され、人材育成に取り入れられるようになったのには、以下のような背景があります。
人材定着率の低さ
日本における近年の離職率および転職率は非常に高く、人材が企業に定着しないことが企業の課題となっています。人材が定着しなければ、それまで時間とコストをかけて行ってきた人材育成は水の泡になってしまい、これは企業にとっての損失に繋がります。
また、人材定着率が低いことで組織内での人材の入れ替わりが激しくなったことから、企業は採用にあたって即戦力を求めるようになりました。
そこで、手厚いサポートにより人材定着率を高め、即戦力となる人材を効率良く育成するために、企業はオンボーディングを取り入れるようになったのです。
労働時間短縮・業務効率化の重視
一昔前の日本では、集団研修やOJT研修を行いながら、新入社員を長い目で育てていくというのが一般的でした。しかし現在では、労働時間の短縮や業務の効率化が重視されるようになり、長期的な人材育成は時代とそぐわないものになっています。
そこで、いち早く新入社員が組織に馴染み活躍できるよう、効率的な人材育成を目指し、オンボーディングプログラムを採用する企業は増加しています。
採用制度の時代変化
日本の採用制度は、毎年春に多数の新入社員を採用するという形が定番でした。しかし近年では、留学生や中途採用者など、よりスキルの高い人材を採用するために、通年で採用を行う企業が増加しています。
すると、一度に採用される人材が少人数になり、採用時期にもバラつきが出ます。これにより一括での育成プログラムの実施が難しいことから、個別でのオンボーディングプログラムが行われるようになってきています。
オンボーディングに取り組むメリット
次に、オンボーディングに取り組むメリットを4点挙げてみましょう。
メリット1.人材定着率のアップ
新入社員の離職理由として多く挙げられるのが、人間関係の悪化や仕事のやりがいのなさです。
しかし、オンボーディングでは、良好な人間関係を早期に築ける施策や手厚いサポートにより即戦力化し、前述の離職理由を解決へ導きます。そしてこれにより、人材定着率を向上させることが可能です。
メリット2.人材の即戦力化
オンボーディングでは、新入社員を円滑に組織へ馴染ませ、手厚いサポートによって効率的な育成を行います。よって、新入社員は早期に人間関係を構築して実務のノウハウを学ぶことができ、即戦力として活躍できるようになります。これは、結果としてチーム全体のパフォーマンスアップに繋がるでしょう。
メリット3.採用コスト低下
効果的なオンボーディングによって人材が定着すれば、今までのように離職の穴を埋めるための採用を繰り返す必要はなくなります。すると、当然採用コストはダウンし、コストカットが叶います。
メリット4.従業員のエンゲージメント向上
オンボーディングによって新入社員が即戦力となり、全体のパフォーマンスが上がれば、「やりがい」や「評価」により、従業員全体のエンゲージメント（従業員の企業に対する愛着心、思い入れ）は向上します。
また、オンボーディングによって作られる馴染みやすい環境も、従業員の企業への愛着を向上させます。
オンボーディングの施策例
次に、オンボーディングの具体的な施策例をご紹介します。ここでは、フリマアプリのメルカリを運営する株式会社メルカリのオンボーディングプログラムに着目し、どのような施策を行なっているのか見ていきましょう。
株式会社メルカリにおけるオンボーディング導入例
「育成型組織」を目指すというメルカリでは、入社オンボーディングに力を入れています。もともと入社ボーディングは行われていたようですが、不透明でバラつきがあり、フォローが不十分なケースもあったことから、近年入社オンボーディングを体系化し、内容の統一を実施しました。
ここでは、特にメルカリエンジニアチームで実施されているオンボーディング施策を挙げてみましょう。
- オリエンテーションの充実
- 全社オリエンテーションだけでなく、エンジニアチームだけのオリエンテーションを実施。組織の体制や課題、展望など、組織の視点を伝え、採用者の理解を深める。
- 情報のデータベース化
- 疑問を速やかに解決するため、また誰に聞いていいのかわからない不安を解消するため、莫大な情報をデータベースに集約。必要な情報へ必要な時に、個々の従業員がアクセスできるようにした。
- メンターによるサポート
- 新規採用されたエンジニアには、経験豊富なシニアエンジニアを付け、実務をサポート。オンボーディングの既存プログラムに沿って人材育成を行う。
- リモートランチによるコミュニケーション
- 関わりのある業務担当者を招待し、リモートランチでコミュニケーションを取る制度を採用。人間関係の早期構築に有効。
- オンボーディングの進捗管理
- 各技術領域ごとに数値を設定し、オンボーディングの進捗を管理。必要に応じたフォローを行う。
このように、メルカリのエンジニアチームでは、入社オンボーディングプログラムとして、新入社員のフォロー体制が整えられています。
また、2020年にはコロナ禍で業務の中心がリモートワークへと移行したため、リモートに対応したオンボーディングへの取り組みも進められています。
(「すべての新入社員に素晴らしいオンボーディング体験を」リモートオンボーディングを成功させる施策 #メルカリの日々」より）
オンボーディングを成功させるポイント
新入社員の入社前に、準備を徹底
オンボーディングを成功させるには、入社初日から受け入れ態勢をきちんと整えておくことが大切です。どのように新入社員をサポートしていくか、何が必要か、誰がメンターを担当するかなど詳細を予め決めておき、入社日までに準備を終えておきましょう。
入社日に体制が整っていれば、新入社員は安心して実務に取り組め、組織にも馴染みやすくなります。
目標と将来的ビジョンの設定・共有
オンボーディングを成功させるには、目標設定とその達成が必要です。入社後には、新入社員との目標および将来的ビジョンの擦り合わせを行いましょう。目標を共有することで、人材育成は円滑に進み、それはモチベーション維持にも繋がります。
必要に応じたツール導入
新入社員にとって最も必要なのが、情報です。業務にあたってどう対応すればいいのか、何を使えばいいのか、誰に聞けばいいのかなどという情報不足は、不安や業務の非効率化に繋がります。よって、オンボーディング実施にあたっては、必要に応じてツールを取り入れましょう。例えば、情報のデータベースツールがあれば、新入社員は情報を扱いやすくなります。
メンターだけでなくチームでサポートを
新入社員にはメンターを付け、実務だけでなくメンタル面のサポートも行うことが効果的です。しかし、メンターに新入社員の育成全てを任せてしまっては、メンター担当者の負担が増し、業務に支障をきたしたり、サポートが不十分になったりする恐れがあります。
そのため、オンボーディングはメンターを中心にチーム全体で取り組む必要があります。そうすれば、新入社員はチームとの人間関係も築きやすいでしょう。
人間関係は良好に
人材が離職する大きな理由に、組織内の人間関係の悪さがあります。高圧的な上司がいたり、従業員同士の仲が悪かったりといった人間関係の悪さが職場の雰囲気を悪くし、人材を離職させてしまうのです。
オンボーディングは人材の定着が一つの目的です。そのため、オンボーディング成功のためには、職場の人間関係を良好に保つことも大切です。新入社員のためにも既存社員のためにも、同僚との人間関係が良いに越したことはないでしょう。
まとめ
オンボーディングについてご紹介しました。
新入社員のスキルを引き出し、即戦力としての活躍を目指すにあたって、オンボーディングは効果的です。オンボーディングがうまく機能すれば、新入社員にとって働きやすく活躍しやすい環境が生まれ、それは既存社員や企業にとっても利益となるでしょう。
ただし、リモートワークが増加した現代においては、オンボーディングの方法も工夫しなければなりません。企業や働き方にマッチしたオンボーディング施策の実行が求められます。