DX人材とは?採用の背景や必要なスキル、育成方法を解説

DX、およびDX人材という言葉を聞いたことはあるでしょうか。DXは今後の日本経済を左右すると考えられ、その推進や人材確保が急がれています。今後の企業存続にあたってDXの推進やDX人材の確保は必須でしょう。
そこで今回は、DX、およびDX人材について、必要とされるスキルやマインドセット、育成方法などを詳しくご説明しましょう。

DX人材とは

DX人材育成について解説するにあたり、DX人材がどのような人材のことを指すのか押さえておきましょう。

DXとはIT・デジタル技術の徹底活用に伴う変革

そもそも、「DX」とは以下のような意味を持つ言葉です。

・DXとは
デジタル・トランスフォーメーションのこと。
経済産業省DX推進ガイドラインでは、「企業がビジネス環境の激しい変化に対応し、データとデジタル技術を活用して、顧客や社会のニーズを基に、製品やサービス、ビジネスモデルを変革するとともに、業務そのものや、組織、プロセス、企業文化・風土を変革し、競争上の優位性を確立すること。」と定義される。(経済産業省 デジタルトランスフォーメーションを推進するためのガイドラインより)

近年、IT・デジタル技術の発展に伴い、さまざまな書類や手続きが電子化されてきました。しかしDXでは、ただの電子化ではなく、ITやデジタルの徹底活用により、より幅広い事柄の利便性を向上させ、組織の優位性向上を目指します。
DXの重要性に着目しているのは、一般企業だけではありません。経済産業省も、行政と民間のDX推進を図るべく、基本計画やガイドラインの発表などの取り組みを実施しています。
IT・デジタルのさらなる活用に向けて、今後もDXは国を挙げて推進されていくでしょう。

DX人材とは

前章の内容を受け、「DX人材」とは以下のような人材を指します。

・DX人材とは
DX(デジタル・トランスフォーメーション)を適切に実行・推進できる人材のこと。

DX推進は一般企業や公的機関において実施されており、多くの組織がDXを率いるDX人材を必要としています。実際にDX関連の求人数はここ数年で上昇し、市場では優秀なDX人材獲得のための競走が激化しているようです。
官民のDX推進が急がれるのは、日本経済における「2025年の崖」が関係しています。

・2025年の崖とは
DX推進および既存システムの複雑化・ブラックボックス化が解消されない場合、2025年以降、年に最大12兆円(現在の3倍)の経済損失が生じる可能性があるというリスクを指したもの。経済産業省のDXレポートにより指摘された。

つまり、DXが進まなければ、日本経済は2025年以降大きな経済損失を被る可能性があるのです。
日本経済が将来を見据えた競争上の優位性を保つためには、各企業・組織における早急なDX推進が必要であり、それに伴いDX人材の需要も高まりを見せています。

DX人材に求められるスキル

DX人材には、基本の考え方である「Computational Thinking」、専門スキルにあたる「IT・デジタル知識および技術」、ビジネススキルにあたる「ビジネス創出・設計力」、ヒューマンスキルにあたる「マネジメント・発信力」が求められます。

①Computational Thinking

Computational Thinkingとは、物事を正しく認識・分類し、関係性を理解した上で再構築し、目的を実現する考え方のことで、「計算論的思考」「プログラミング的思考」とも呼ばれます。
このComputational Thinkingは、以下の要素で構成されます。

  • Decomposition(問題を細かい単位に分解する)
  • Pattern Recognition(法則性を発見する)
  • Abstraction(問題の重要な部分だけを残し単純化する)
  • Algorithm Design(手順を明確化・標準化する)

これらの要素で構成されるComputational Thinkingは、あらゆる分野における考え方の基本となるものです。プログラミング的思考と呼ばれているように、特にIT・デジタル分野においては重要視される考え方なので、DX人材にはComputational Thinkingの会得が求められます。

②IT・デジタル知識および技術

IT・デジタル化を率いる立場として、DX人材にはIT・デジタル分野に関する高い知識力や技術力が求められます。
専門用語をはじめ、ICT技術やAI、セキュリティに関する理解、データの活用など、IT・デジタル分野全般の知識・技術に長けている人材でなければ、DXを効果的に進めることはできません。
また、最先端技術に対したアンテナを張り理解することも、より良いDXを目指すために必要でしょう。

③ビジネス創出・設計力

DX人材は、ただIT・デジタル分野に長けていればいいというわけではありません。ビジネスとしてDXを率いていくビジネス創出力およびビジネス設計力も求められます。
IT・デジタル知識に加え、未来を的確に洞察し、顧客志向やSDGsなど市場における主要施策を踏まえたビジネスモデルを実現する方法を創出・設計していく力があれば、ビジネスにおける効果的なDXを実現できます。

④マネジメント・発信力

組織のDXを目指すには、プロジェクトとしてDXを推進し、その目的や方法を共有して、組織に根付かせなければなりません。組織を率いてDXプロジェクトを推進していくためには、プロジェクトマネジメントスキルやファシリテーション(グループの合意形成をサポートする)スキルが必要です。
また、組織全体の理解を図るためには、プレゼンテーションスキルやコミュニケーションスキル、ロジカルライティングスキルなども必須です。DX人材にこのような優れた発信力があれば、DXを組織全体で取り組みやすくなります。

DX人材に求められるマインドセット

マインドセットとは、思考様式や価値観を指す言葉です。企業インタビューをもとにした三菱総合研究所のデータによると、DXを率いるDX人材には以下のようなマインドセットが求められています。

  • 現状踏襲ではなく、現状を変えたいという思いがあること
  • 自分で考え動き、目の前の仕事を解決しようとすること
  • 自ら新しいものを作り出すこと
  • 変化していく状況や要望が苦にならないこと
  • 発想の転換ができること
  • 単一的・短期的な結果で物事を評価しないこと

DX推進には、「従業員が協力的でない」「思うような結果が得られなかった」などといった壁が多く、結果を出すには大きな労力が求められます。負担に負けずDXを推進・成功させるためには、「現状を変えたい」という強い思いや自ら行動する推進力、負担に耐える精神的・体力的なタフさが必要でしょう。
また、さまざまなリスクを考慮しながら新しい施策を進めるにあたっては、柔軟で総合的な思考性も求められます。

DXを担う業種

DXを担う業種は、大きく「プロデューサー」「DXマネージャー」「ビジネス・サービス担当者」「システム・技術担当者」の4種に分類できます。

種類具体的な業種例仕事内容
プロデューサー——CDO(最高デジタル責任者)として、DX推進を主導する
DXマネージャービジネスデザイナー スクラムマスターDXの企画立案・推進・管理を行う
ビジネス・サービス担当者アーキテクト

データサイエンティスト

UXデザイナー

プロダクトオーナー

業務やサービスなど、具体的なビジネス案を形にする
システム・技術担当者システムエンジニア

プログラマー

データサイエンティスト

DX推進によって変化する業務やサービスの実装を行う

(三菱総合研究所 デジタル人材の類型)

DXは複数の業種がチームとして活動し、それぞれの役割を果たすことで推進されていきます。担う役割によって特化すべきスキルは異なりますが、共通してIT・デジタル・ビジネスにおける基本的なリテラシーは必要でしょう。

DX人材を育成する方法

DX人材の育成方法としては、「社内育成と外部連携」「座学とOJT」をうまく組み合わせることがポイントになります。
優秀なDX人材育成には、社内外での人材育成、座学とOJTの実施を適切に行い、人材のスキルや思考の可能性を広げていくことが大切です。DX人材育成のためのサービスは各社からリリースされているので、必要に応じて導入を検討するのも良いでしょう。

ビジネススキルは社内育成、必要に応じて外部との連携を

DX人材に求められる「ビジネス創出・設計力」、「マネジメント・発信力」といったビジネススキルは、企業の営業やマーケティング、経営企画において培われるため、社内育成が可能です。それぞれの部署で育成を行い、研修や資格取得の推進も行いましょう。
また、DX人材育成には、外部企業との連携や外部サービスの利用も有効です。特に「IT・デジタル知識及び技術」スキルを育成するには、専門部署で実務を経験する他、外部によるノウハウやプログラム提供を受けるのも効果的でしょう。

座学とOJT、ネットワーク構築

DX人材の育成は、まずは座学により知識を習得することから始まります。知識とマインドセットを座学で身につけ、その後OJT(現場での実地研修)で実践力を強化していきます。
また、知識と技術が身についた後は、社内外の人と接触するネットワークを構築し、知見を広げていくことも大切です。

まとめ

企業が将来的な競争力や生産性を維持していくために、DX推進は避けては通れません。そして、「2025年の崖」はすぐそこまで迫っています。あと数年で日本企業のDXが進まなければ、日本経済は大きなダメージを受けることになるでしょう。
企業の将来性だけでなく日本経済発展のためにも、各企業には早急なDX人材の育成や採用とともに、DXの推進が求められます。